AI惣菜だ。
ゲームの新作が売れれば、ゲーム会社は儲かる。そこまでは分かりやすい。では、数年前の作品がセールで売れたとき、海外向けに翻訳されたとき、人気キャラクターが映画やカードになったとき、誰に金が入るのか。
ゲーム関連株の面白さは、発売日の売上ランキングの外側にある。任天堂のように遊ぶ場所をつくる会社もあれば、カプコンのように旧作を長く売る会社、画面に名前が大きく出なくても開発を支える会社もある。
Nintendo Switch 2への世代交代、PCへの販路拡大、発売後も続く追加コンテンツ。遊び方と売り方が変われば、増える仕事も変わる。日本の上場企業22社を、その違いから見ていこう。
ゲームは「発売して終わり」ではなくなった
昔の作品を、別の機種や別の国のプレイヤーへ売る。新作でシリーズを知った人に、過去作も買ってもらう。ダウンロード販売は、発売から時間がたったゲームにも売り場を残せる。
数字にすると、この変化は鮮明だ。カプコンの2026年3月期のソフト販売5,907万本のうち、旧作に当たるリピートタイトルは4,946万本、約84%を占めた。新作の初速だけでは、同社の商売の大部分を説明できない。[カプコンの販売実績]
もう一つは、作品の外へ広がる売上だ。IPとは、キャラクターや作品などの知的財産を指す。ゲームを遊んだ人が映画を見て、グッズを買い、その映画から入った人がゲームへ戻ってくる。作品を一度売るだけでなく、好きでいてもらう期間を延ばす商売になっている。
ただし、販路は勝手に増えない。PCや新型機で動くように手直しし、各国の言葉へ翻訳し、字幕や操作に不具合がないかを試す必要がある。運営型ゲームなら、配信後もイベントの更新、問い合わせ対応、不具合の修正が続く。
この仕事を誰が担い、何の対価を受け取るかで、同じヒット作から得られる利益は変わる。まずは全体像を押さえたい。
| 仕事 | 売上になるもの | 代表的な企業 |
|---|---|---|
| 遊ぶ場所・売り場を持つ | ハード、ソフト、ストア、会員サービス | 任天堂、ソニーグループ |
| 作品をつくり、長く売る | 新作・旧作、追加コンテンツ、権利の利用 | カプコン、スクウェア・エニックス、バンダイナムコ |
| 遊び続けてもらう | 運営中のゲームへの課金など | ネクソン、コナミ、サイバーエージェント |
| 開発・発売を支える | 開発料、検証・翻訳料、開発用ソフトの利用料 | トーセ、ポールトゥウィンHD、CRI・ミドルウェア |
| ファンとの接点を広げる | イベント制作、IP展開、仮想空間の開発 | GLOE、カバー、monoAI technology |
一社が複数の仕事を持つことも多い。ここでは、各社を理解する入口になる事業ごとに並べる。
遊ぶ場所と売り場を握る2社
任天堂(7974)|マリオを持ち、マリオで遊ぶ場所もつくる
任天堂の特徴は、ゲーム機とソフトを一体で考えられることだ。「マリオ」「ゼルダの伝説」などの作品がハードを選ぶ理由になり、ハードが普及すると、次のソフトを届ける相手が増える。Nintendo Switch 2も、この循環の中にある。
映画、キャラクター商品、テーマパークなどは、ゲームをまだ遊んでいない人との入口になる。そこで得た関心をゲームへつなげられれば、一本の作品の売上を超えて、任天堂の遊びに触れる人を増やせる。[任天堂の経営方針]
一方、新しいハードには製造や販売に金がかかる。本体だけが売れる段階と、普及した本体へソフトを積み上げる段階では、利益の出方が違う。ハードの販売台数と同時に、その利用者がどれだけソフトを買うかが効いてくる会社だ。
ソニーグループ(6758)|他社のヒットも集まるPlayStationの売り場
ソニーはPlayStationのハードに加え、PlayStation Storeや有料会員サービスのPlayStation Plusを持つ。自社スタジオの作品を売るだけでなく、他社のゲームや追加コンテンツが流通する場所を運営する立場だ。
『The Last of Us』のように、自社ゲームを映像へ広げる経路もある。ゲームのファンを映像へ連れていき、映像からゲームへ呼び戻せるのは、グループに複数の娯楽事業がある強みだ。
ただ、世界規模の売り場には運営費がかかり、大型作品には大きな開発投資が必要になる。利用者が多いことと、一人当たりから十分な利益を得られることは別の問題だ。ゲーム事業に加えて音楽、映画、イメージセンサーなども抱えるため、ソニー全体の業績をゲームの人気だけで説明することもできない。
作品を資産に変える8社――旧作、海外販売、キャラクター展開
カプコン(9697)|新作の熱を、旧作の売上へ流す
「バイオハザード」「モンスターハンター」「ストリートファイター」。カプコンを見る面白さは、これらのシリーズが新作だけで稼いでいない点にある。PCなどへ販路を広げ、価格を調整しながら、過去作を新しい客へ売っていく。
先ほどの旧作販売約84%という数字は、この蓄積を示している。すでに制作した作品が売れ続ければ、毎回ゼロから大型新作をつくる場合とは違う回収の仕方ができる。
もちろん、安く売った一本と発売直後の一本では売上が違う。移植、宣伝、販売手数料も必要だ。それでも「次の新作が当たるか」だけでなく、「過去に積み上げた作品が、今も新しい客を連れてくるか」で読めるところに、この会社の特徴がある。
スクウェア・エニックス・ホールディングス(9684)|有名シリーズを、より多くの機種へ届ける
「ファイナルファンタジー」「ドラゴンクエスト」を持つスクウェア・エニックスは、作品の知名度に加えて、どこで買えるようにするかが焦点になる。2026年3月期の決算資料では、Nintendo、PlayStation、Xbox、PCへの複数機種展開を、旧作も含めて進める方針を示している。[2026年3月期決算短信]
一つの機種を持っていない人にも売れるようになれば、作品の販売機会は増える。ただし、それは方針であって、将来の売上実績そのものではない。対応機種ごとの手直しや検証に費用がかかるため、売り先を増やす戦略は、開発規模を適切に抑えられるかとセットで効いてくる。
バンダイナムコホールディングス(7832)|ゲーム、玩具、カードへファンをつなぐ
「ガンダム」のプラモデル、カード商品、家庭用ゲーム。バンダイナムコは、同じ作品のファンへ異なる商品を届けられる会社だ。ゲームだけを見るより、玩具や映像を含めた展開を見る方が、強みが分かる。
扱うのは自社グループのIPだけではない。「ドラゴンボール」「ONE PIECE」など、他社の権利を活用する事業も大きい。人気作品を商品へ変え、世界へ販売する力がある一方で、商品が売れた金額すべてを権利者として受け取れるわけではない。
『ELDEN RING』では、フロム・ソフトウェアと共同で取り組み、海外販売を担う。強い作品をつくる力と、海外へ届ける販売網が別の会社にある好例だ。玩具の好調とゲームの採算も分けて考えると、グループの中で何が利益を支えているのかが見えてくる。
セガサミーホールディングス(6460)|ソニック、ペルソナ、龍が如くを長く育てる
セガサミーのゲーム事業では、「ソニック」「ペルソナ」「龍が如く」など、世界観の異なるシリーズが並ぶ。映画で広がるソニックと、物語や登場人物への愛着で続編につなぐシリーズでは、ファンを増やす方法も違う。
同社の説明資料は、新作の発売を旧作の販売拡大へつなげる考え方を示している。映像化や新作で入口をつくり、過去作にも戻ってもらう仕組みだ。グループには遊技機などの事業もあるため、連結利益が増えた理由を、そのままゲームの成功へ置き換えないことが肝心になる。
コーエーテクモホールディングス(3635)|シリーズの蓄積と、共同開発の経験
「無双」「仁王」「アトリエ」などを展開するコーエーテクモは、自社シリーズに加え、他社IPとの共同開発にも経験を持つ。作品ごとの得意分野を持つ開発組織が、続編や協業へ技術を引き継いでいく点が特徴だ。
2026年10月19日の中間期業績予想の上方修正では、前期発売の大型作品と旧作販売が好調だったと説明した。同時に、金融市場での運用による営業外収益も従来予想を上回る見込みとしている。これは2027年3月期上期の予想修正であり、確定した決算実績ではない。[業績予想の修正]
この会社では、本業の稼ぎを示す営業利益と、金融収益などを含む経常利益を分ける意味が大きい。運用で利益が増えた年を、ゲームの開発力まで急に強くなった年と読み違えると、次の業績を見誤る。
KADOKAWA(9468)|フロム・ソフトウェアの開発力を持つ出版・映像グループ
KADOKAWA傘下には、『ELDEN RING』などを手がけるフロム・ソフトウェアのほか、スパイク・チュンソフト、アクワイアなどがある。本やアニメの会社という印象だけでは、ゲーム事業の存在感を取りこぼす。
『ELDEN RING』の国内販売はフロム・ソフトウェア、海外販売はバンダイナムコエンターテインメントが担当してきた。同じタイトルでも、開発、販売、権利の持ち方で各社の取り分は変わる。世界販売本数の大きさを、そのままKADOKAWAの売上へ掛け算することはできない。[開発・販売体制]
熱心なファンを持つ開発会社は強い。ただし、大型作品の発売がある年とない年では業績が振れやすく、出版・アニメなど他事業の状況も株価に関わる。作品の魅力と、グループ全体の利益をつなげて読む銘柄だ。
マーベラス(7844)|牧場物語とルーンファクトリー、暮らしを遊ぶIP
マーベラスは「牧場物語」「ルーンファクトリー」などを展開する。大作同士が映像の迫力で競う中で、農場経営や住人との交流といった、繰り返し遊びたくなる体験を持つ点が特徴だ。
2026年には両シリーズの周年に合わせ、自社IPの展開を広げる方針も示した。長年のファンは続編を届ける土台になるが、発売間隔が空いたり作品の評価が振るわなかったりすれば、売上の山も崩れる。アニメ・舞台やアミューズメントも持つため、家庭用ゲームだけの会社として見るより、各事業が支え合えるかで読む方が実態に近い。
日本ファルコム(3723)|イースと軌跡を、海外や別機種へ広げる
「イース」「軌跡」シリーズの日本ファルコムは、自社で作品を開発する一方、他社へのライセンス供与でも展開を広げる。ライセンスとは、作品や権利を利用してもらい、その対価を受け取る仕組みだ。
自社だけで世界中の販売と運営を抱えずに、海外版や別機種へ届けられる。長い物語や登場人物への愛着は強みだが、シリーズへの依存度が高いほど、新しいプレイヤーをどう迎えるかが重要になる。既存ファンの継続購入と、海外で増える入口の両方が効く会社だ。
遊び続けてもらう5社――発売後の運営が商売になる
運営型ゲームは、配信開始がゴールではない。新しい遊びを追加し、友人と戻ってくる理由をつくり、長く続く課金へつなげる。新作の本数よりも、一つの世界をどれだけ長持ちさせられるかが問われる。
ネクソン(3659)|長く住んでもらえるオンラインの世界
「メイプルストーリー」「アラド戦記」などを展開するネクソンは、長期運営の経験が強みになる。キャラクターの成長、仲間との関係、定期的な更新が積み重なるため、新しいゲームが出るたびに客が全員入れ替わる商売ではない。
既存シリーズを育てながら、新しい作品や機種へ広げられれば、売上の柱を増やせる。ただし、運営の変更がプレイヤーの不満を招けば、長年の関係も傷つく。広告で一度集める力に加えて、更新後も遊び続けてもらう力が価値になる会社だ。
コナミグループ(9766)|スポーツとカードに、現実から新しい題材が届く
『eFootball』『プロ野球スピリッツA』『遊戯王 マスターデュエル』。コナミには、サッカー、野球、カードという、現実の出来事や新しい商品がゲーム内の話題にもつながる柱がある。
選手やチームへの愛着、対戦相手の存在は、繰り返し遊ぶ理由になる。「メタルギア」「サイレントヒル」などの家庭用作品もあり、運営型と新作販売の両方を持つ点も特徴だ。
一方、スポーツやキャラクターを使うには権利関係があり、運営と更新の費用も続く。サービスが長く続いていること自体に価値はあるが、その期間ずっと手間なく利益が入るわけではない。
サイバーエージェント(4751)|ウマ娘だけでなく、複数の開発会社でヒットを狙う
傘下のCygamesが手がける「ウマ娘 プリティーダービー」「グランブルーファンタジー」などに加え、グループの開発会社が自社IPと他社IPのゲームを展開する。スマートフォンでの運営を土台に、PCや家庭用、映像へと作品を広げる余地を持つ。
業績の読み方を示す例がある。2026年9月期第3四半期の3か月間は、ゲーム事業の売上高が前年同期比20.8%増の611億円だった一方、営業利益は25.1%減の123億円だった。ただし、第3四半期までの累計営業利益は509億円で、前年同期の351億円を上回っている。[2026年9月期第3四半期決算説明資料]
一四半期の売上の勢いだけでも、減益という一語だけでも、全体は読めない。新作の発売時期と費用の出方で利益は動くし、広告やABEMAなどゲーム以外の事業もある。ヒット作を複数持つ力と、それを利益として積み上げる力を分けて考えたい。
ディー・エヌ・エー(2432)|強いIPと、共同開発・運営で組む
DeNAでは『Pokémon Trading Card Game Pocket』が、役割の違いを理解しやすい。株式会社ポケモン、クリーチャーズ、DeNAが共同開発した作品であり、DeNAがポケモンの権利を単独で持つわけではない。
世界中にファンがいるIPと組めることは大きな機会だ。半面、ゲーム全体の売上規模と、共同事業者であるDeNAに残る利益は同じではない。人気ランキングをそのまま会社の利益予想に置き換えず、共同開発や運営で果たす役割から読むと、この会社の強みが見えてくる。
ガンホー・オンライン・エンターテイメント(3765)|パズドラの長寿命と、次の柱づくり
「パズル&ドラゴンズ」を代表作に持つガンホーは、長く続くゲームが会社の土台になる例だ。更新やコラボレーションで既存のプレイヤーに戻る理由をつくれる一方、新作が同じ規模に育つとは限らない。
長寿命の主力作品が生む資金は、新しい開発へ挑戦する余地になる。ただし、主力の収益が細る速度よりも新規事業の立ち上がりが遅ければ、開発費の負担が重くなる。「長く続いた」という実績と、「これからも同じ利益が続く」という予想を分けたい会社だ。
開発と発売を支える4社――仕事が増えた先の採算まで読む
ゲームを海外へ売り、新しい機種へ移すほど、開発、翻訳、検証の仕事が発生する。ここでは、大ヒットの取り分より、技術の対価や人の働いた時間をどう売るかが重要になる。
トーセ(4728)|他社のゲームを完成へ運ぶ開発会社
トーセは、ゲームの企画・開発・運営を請け負う会社だ。自社の看板作品を前面に押し出す会社とは違い、発注元の作品を形にする技術や開発体制が商売になる。
同社が説明する収入には、開発料や運営料に加え、販売本数などに応じるロイヤルティもある。受託だからヒットの恩恵が一切ない、と切り捨てるのも正確ではない。[トーセの事業・収益の説明]
一方、固定額で開発を請け負う契約なら、作業が長引くほど人件費が増える。仕事が増えても、利益まで増えるとは限らない。契約の組み方と、約束した期間・費用で完成させる力が、受注の大きさに負けないほど重要だ。
ポールトゥウィンホールディングス(3657)|翻訳から不具合の検証、発売後の対応まで
ポールトゥウィンは、ゲームの不具合を探すデバッグ、品質を確かめるQA、海外向けの翻訳・調整、音声収録、顧客対応などを手がける。字幕を訳すだけでは足りず、実際の画面で文字が収まり、意味が通じ、問題なく遊べるかまで確かめる仕事だ。
同じ作品を多言語・多機種へ広げるほど、こうした工程の組み合わせは増える。広いサービスをまとめて提供できる点は強みになるが、人を確保しても案件が遅れれば、その間の人件費は残る。売上の増加と、スタッフを無理なく稼働させる運営力がそろって初めて利益につながる。
CRI・ミドルウェア(3698)|音と映像の共通部品を売る
ミドルウェアとは、ゲーム開発で繰り返し使う機能をまとめたソフトだ。CRIは音や映像を扱う「CRIWARE」を提供し、開発会社が毎回すべての機能を自作しなくても済むようにする。
Nintendo Switch 2向けにも対応を発表しており、新作開発だけでなく、旧作の移植や複数機種への展開が事業との接点になる。ただ、機種に対応したことと、個々の作品に採用され利用料が生じることは段階が違う。強みは、ヒット作を自分で当てるより、多くの開発現場で使ってもらえる道具を磨けるところにある。
シリコンスタジオ(3907)|ゲームの映像をつくる道具と、開発環境の技術
シリコンスタジオは、映像表現やゲーム開発を支える技術を持つ。2025年6月には、Nintendo Switch 2の開発用ソフトやツールなどの開発環境整備に協力したことを公表している。単に「新型機に関連しそう」という話ではなく、具体的な仕事との接点がある。[Nintendo Switch 2の開発環境への協力]
技術が採用されることは実績になるが、ゲーム機が一台売れるたび同じ比率で売上が増える、という意味ではない。製品の利用料なのか、開発を請け負う対価なのかによって利益の出方が変わる。映像の見栄えだけでなく、開発者が使いやすい環境をつくる力を持つ会社だ。
ファンとの接点を広げる3社――大会、配信者のIP、仮想空間
GLOE(9565)|ゲーム大会を、実際に開ける形へする
GLOEは、eスポーツなどのイベント企画・制作・運営を手がける。大会のルール設計、出演者の手配、会場や配信の準備まで、ゲームを人が集まる催しへ変える仕事だ。
ゲーム会社が新作を広めたいとき、継続中の作品でファンを盛り上げたいときに出番がある。観客が多くても、会場費や外注費が膨らめば利益は薄くなるため、話題の大会に関わったというニュースだけで採算までは決まらない。作品の販売本数より、企業の販促予算と制作の腕が効く会社だ。
カバー(5253)|配信者を応援する熱が、ゲームへ広がる
ホロライブプロダクションを運営するカバーは、アバターを用いて活動する配信者、VTuberのIPを持つ。「holo Indie」では、ホロライブを題材にした二次創作ゲームの展開を支援し、子会社CCMCが流通などを担う。
ゲームからキャラクターのファンを生む会社に対し、カバーには、すでにいるファンへゲームを届ける経路がある。新しい遊びが配信やグッズへの関心も深める余地がある一方、配信・イベント・商品などを含む会社全体の業績を、ゲームの販売だけで説明する銘柄ではない。
monoAI technology(5240)|ゲームの技術を、企業向け仮想空間へ持ち出す
monoAIは「XR CLOUD」や、VR・ARを使った受託開発などを手がける。VRは仮想の空間を体験する技術、ARは現実の景色に情報を重ねる技術で、XRはこれらをまとめた呼び方だ。
3D空間や多人数が参加する仕組みを企業向けの用途へ展開できる点が接点になる。ただ、家庭用ゲームが売れたから、その分だけ企業の仮想空間への発注が増えるわけではない。導入企業が何の目的に使い、開発や運用へ予算を付けるかが売上を左右するため、ゲーム販売の主力企業より一段離れた位置で考えたい。
人気の先で、会社にいくら残るか
22社を並べると、ゲーム関連株が一つの業種名では読み切れないことが分かる。作品を持つ会社はヒットと旧作の蓄積、売り場を持つ会社は利用と購入の継続、支援会社は契約と現場の採算。それぞれに利益が増える条件がある。
共通して重いのは、先に金を使い、後から回収する時間差だ。大型作品の発売延期は、売上が入る時期を遅らせるだけでなく、開発人員を長く抱える負担にもなる。開発費をいったん資産として計上する場合も、期待した販売が見込めなくなれば、後から損失が表れることがある。
旧作の値下げも、追加の一本を売る有効な手段ではあるが、販売本数だけを伸ばしても十分ではない。受託開発なら、作業の追加を料金へ反映できるかで、同じ忙しさでも利益が変わる。好調という一語の内側に、単価と費用がある。
デジタルハーツHD(3676)の扱いにも触れておく。2026年9月26日の掲載修正で、通常の比較対象から除外した。8月6日に非公開化を目的とする公開買付けへの賛同を公表し、同日付で監理銘柄に指定されたためだ。
これは、その時点で上場廃止済みという意味ではない。ゲーム市場の成長だけでなく買付条件や手続きの進行が株価を左右する局面として、今回の22社とは分けている。[JPXの指定理由]
AI惣菜の見方
私がまず面白いと考えるのは、一度つくった作品と、一度獲得したファンとの関係を、次の売上へつなげられる会社だ。カプコンの旧作販売、任天堂のハードとソフト、ネクソンの長期運営は、方法こそ違うが、過去の仕事が次の商売を支えている。
開発の裏方にも機会はある。新しい機種と海外の売り場が増えるほど、翻訳、検証、移植、開発用ソフトは必要になる。ただし、仕事量の増加を利益へ変えるには、価格を付ける力と、費用を管理する力が要る。
そして、良い商売でも、株価が将来の成功を先に織り込みすぎていれば、投資の余地は小さくなる。ここで挙げた順番は買い順位ではない。
遊ぶ側では作品に熱狂していい。株主になるなら、その熱がどの会社の売上になり、費用を払った後にどれだけ残るのかまで見届けたい。
参考資料
任天堂:経営方針/ソニー:Corporate Report 2025、PlayStation Plus/カプコン:販売本数の推移/スクウェア・エニックス:2026年3月期決算短信
バンダイナムコ:2026年3月期決算説明資料/セガサミー:2026年3月期決算説明資料/コーエーテクモ:2026年3月期中間期決算説明資料、2026年10月19日業績予想修正/KADOKAWA:ゲーム事業/フロム・ソフトウェア:ELDEN RINGシリーズの開発・販売体制
マーベラス:牧場物語・ルーンファクトリーの展開、事業内容/日本ファルコム:事業内容/ネクソン:企業・主要タイトル紹介/コナミ:デジタルエンタテインメント事業
サイバーエージェント:2026年9月期第3四半期決算説明資料/DeNA:Pokémon Trading Card Game Pocketの共同開発/ガンホー:会社・ゲーム紹介
トーセ:事業・収益に関するFAQ/ポールトゥウィンHD:事業概要/CRI:会社概要、Nintendo Switch 2向け対応/シリコンスタジオ:Nintendo Switch 2開発環境への協力
GLOE:イベント制作・運営/カバー:holo IndieとCCMC/monoAI:会社・事業紹介(2026年4月15日)/JPX:デジタルハーツHDの監理銘柄指定
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