
【衛星通信関連銘柄】楽天・Amazon参入で宇宙ビジネス戦争勃発!

これまで米スペースX社「スターリンク」の独壇場であった衛星通信市場に、新たな動きが出てきました。楽天グループや米アマゾン・ドット・コムが2026年にも日本の衛星通信市場に参入する計画を発表し、市場の競争が活発化することが予想されます。これにより、基地局がない山間部や離島でもスマホが直接衛星と繋がる時代が目前に迫っており、関連銘柄への注目度も急速に高まっています。
目次
市場トレンドの分析:急拡大する宇宙の経済圏
世界の衛星通信市場は、驚異的なスピードで拡大しています。インドの調査会社ストレイツ・リサーチによると、2023年に856億6000万ドル(約12.6兆円)だった市場規模は、2032には1922億7000万ドル(約28.4兆円)にまで成長すると予測されています。これは、単なる通信インフラの拡大に留まらず、防災、自動運転、IoT、そして「空飛ぶクルマ」といった次世代技術の基盤となることを意味しており、巨大な経済圏が生まれつつあることを示しています。
【市場別】衛星通信関連銘柄リスト
プライム市場
業種 | 企業名 | 証券コード | テーマとの関連性 | 株探リンク |
---|---|---|---|---|
📡 通信 | NTT (日本電信電話) | 9432 | 子会社ドコモがHAPS開発を推進、スカパーJSATと宇宙事業で提携。 | 株探 |
📡 通信 | KDDI | 9433 | 米スペースXの「スターリンク」を活用した衛星通信サービスを国内で先行して提供。 | 株探 |
📱 通信 | ソフトバンク | 9434 | HAPS(空飛ぶ基地局)開発を進め、2026年からの段階的な商用化を目指す。 | 株探 |
🛰️ サービス | スカパーJSATホールディングス | 9412 | 国内最大の衛星通信事業者であり、NTTと宇宙事業における新会社を設立。 | 株探 |
🛍️ サービス | 楽天グループ | 4755 | 米ASTスペースモバイル社と提携し、2026年にも衛星とスマホの直接通信サービス開始を計画。 | 株探 |
🏭 メーカー | 三菱電機 | 6503 | 人工衛星「みちびき」の開発などで実績を持つ、日本の宇宙開発を支える総合電機メーカー。 | 株探 |
🏭 メーカー | NEC | 6701 | 衛星本体や地上管制システム、衛星搭載機器などで高い技術力を誇る宇宙関連の重要企業。 | 株探 |
🚀 メーカー | 三菱重工業 | 7011 | 日本の基幹ロケット「H3」の主製造企業であり、打ち上げサービスを担う宇宙航空分野の中核。 | 株探 |
🚀 メーカー | IHI | 7013 | ロケットのエンジンターボポンプなど、推進システム関連の重要部品を手掛ける。 | 株探 |
☁️ IT | さくらインターネット | 3778 | 衛星から得られる膨大なデータの処理・活用が見込まれるクラウド・データセンター事業者。 | 株探 |
スタンダード市場
業種 | 企業名 | 証券コード | テーマとの関連性 | 株探リンク |
---|---|---|---|---|
📡 メーカー | アンリツ | 6754 | 衛星通信にも利用される無線通信の計測機器を手掛けるリーディングカンパニー。 | 株探 |
🔌 メーカー | 日本アンテナ | 6930 | 地上局などで必要となる各種アンテナの開発・製造を手掛ける老舗メーカー。 | 株探 |
グロース市場
業種 | 企業名 | 証券コード | テーマとの関連性 | 株探リンク |
---|---|---|---|---|
🛰️ サービス | QPS研究所 | 5595 | 高精細小型SAR衛星の開発・運用を手掛け、衛星データ活用の分野で注目される。 | 株探 |
🛰️ サービス | アストロスケールホールディングス | 186A | 宇宙ゴミ(デブリ)除去サービスを手掛け、衛星の安全な運用に不可欠な存在。 | 株探 |
🛰️ サービス | ispace | 9348 | 月面探査などを手掛ける宇宙ベンチャーで、宇宙ビジネス全体の盛り上がりを象徴する企業。 | 株探 |
需給要素:テーマを動かす力
衛星通信テーマの株価を動かす需給の変化には、以下のような要素が考えられます。
- 需要増加の要因:
- 災害対策:能登半島地震のように、地上の通信網が寸断された際の代替手段としての需要。
- 通信エリアの拡大:これまで圏外だった山間部、離島、海上での安定した通信確保。
- 新産業の創出:自動運転、ドローン、空飛ぶクルマ、スマート農業など、常時接続が必須となる次世代産業の発展。
- 供給増加・競争激化の要因:
- 新規参入:楽天やAmazonといった巨大資本の参入による競争活性化とサービス価格の低下圧力。
- 技術革新:ロケット打ち上げコストの低下や衛星の小型化による、参入障壁の低下。
- 国策としての後押し:安全保障の観点から、総務省が国内企業の開発支援を視野に入れており、制度設計を進めていること。
投資へのアドバイス
本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。衛星通信分野は成長が期待される一方で、技術開発の遅延や各国の規制、激しい競争などのリスクも伴います。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において慎重に行ってください。
まとめ
楽天とAmazonの本格参入により、日本の衛星通信市場は新たな時代を迎えようとしています。これは、私たちの生活をより便利にするだけでなく、新たな産業を生み出す大きな可能性を秘めています。通信キャリアから衛星メーカー、宇宙ベンチャーまで、幅広い企業に関連するこの巨大なテーマの動向に、今後も注目していく必要があるでしょう。
関連キーワード
- #衛星通信
- #スターリンク
- #宇宙ビジネス
- #楽天
- #Amazon
- #KDDI
- #HAPS
- #国策
- #6G